フリーターの人数と割合は？最新の統計でわかる年齢・収入・正社員になれた割合 | 20代半ばがフリーターから就職したブログ。大学中退して学歴は高卒

「フリーターって、日本に何人いるの？」「自分と同じ立場の人はどれくらいいる？」。この記事は、フリーターの現状を数字で知りたい人に向けて書いています。

フリーターの人数、年齢、収入、正社員になれた割合について、総務省や厚生労働省などの統計を調べて、1ページにまとめました。先に結論を書いておきます。

2025年のフリーター（15〜34歳）は139万人。同じ年代の約18人に1人にあたる
ピークだった2003年の217万人より大きく減っているが、2022年の132万人を底に、3年で7万人増えた
25〜34歳が80万人で、15〜24歳の59万人より多い
アルバイトの約9割は年収200万円未満（学生のアルバイトも含む）。60歳までの賃金は、正社員と大きな差がつく
東京都の調査では、正社員になろうとしたフリーター経験者の約3人に2人が正社員になれている

フリーターの人数は139万人（2025年）

総務省の労働力調査によると、2025年平均のフリーターは139万人で、前の年より3万人増えました。

年	フリーターの人数
2003年（ピーク）	217万人
2013年	182万人
2022年	132万人
2024年	136万人
2025年	139万人

長い目で見ると減ってきましたが、ここ数年は増えています。なお、集計のしかたは2018年に一部変わっているので、古い年との比較は目安です。

「フリーター」の定義

統計でいう「フリーター」は、次のいずれかにあてはまる15〜34歳の人です。男性は学校を卒業した人、女性は学校を卒業して結婚していない人が対象で、在学中の学生は含みません。

パート・アルバイトとして働いている人
失業中で、パート・アルバイトの仕事を探している人
家事も通学もしておらず、仕事に就く予定もなく、パート・アルバイトで働きたいと思っている人

派遣社員や契約社員は、この数字に入りません。また、35歳以上も入らないので、同じように働いている人すべてを数えた数字ではありません。

同世代の何人に1人がフリーター？

15〜34歳の人口と比べて計算すると、次のようになります。

年齢	フリーター	人口	割合
15〜24歳	59万人	1,165万人	約5.1％（約20人に1人）
25〜34歳	80万人	1,292万人	約6.2％（約16人に1人）
合計	139万人	2,457万人	約5.7％（約18人に1人）

※2025年平均の統計をもとに、当サイトで計算。人口には学生や結婚している女性なども含みます。

学校のクラスに1人か2人はいる計算です。「周りはみんな正社員なのに」と感じるかもしれませんが、同じ立場の人は決して少なくありません。

年齢別・男女別の人数

フリーターの人数を分けると、男性が64万人、女性が75万人です。

同じ定義で、34歳より上の年齢も見てみましょう。統計上の「フリーター」は34歳までですが、35歳を過ぎても同じように働いている人は多くいます。

年齢	人数（2025年）
15〜24歳	59万人
25〜34歳	80万人
35〜44歳	49万人
45〜54歳	52万人
55〜64歳	65万人

※男性は卒業者、女性は卒業して未婚の人のうち、パート・アルバイトとその希望者。

何歳までフリーターを続けられるのか、中年になったときの現実は、こちらで解説しています。

フリーターは何歳まで？中年フリーターの現実と正社員就職のリミット今無職の方、アルバイトで働いてる方。一体何歳までこの生活を続けられるんだろうとなんとなく不安に思ってはいませんか？同級生は就職し...

フリーターの年収はどれくらい？

フリーターだけの年収の統計はありませんが、近い数字として、2025年の労働力調査で、仕事からの年間の収入を比べてみます。

年収	アルバイト	正社員
100万円未満	301万人	58万人
100〜199万円	112万人	157万人
200〜299万円	40万人	491万人
300〜399万円	14万人	740万人
400万円以上	4万人	2,186万人

※「アルバイト」には学生も含まれるので、フリーターより低めに出ます。

アルバイトは、約9割が年収200万円未満です。正社員では、年収200万円未満は1割もいません。学生が多く含まれることを考えても、差は大きいといえます。

年齢が上がると差が広がる

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」で、フルタイムで働く人の月の給料（所定内給与）を比べると、次のとおりです。

年齢	正社員	正社員以外
20〜24歳	24.8万円	20.4万円
25〜29歳	28.5万円	22.8万円
30〜34歳	32.1万円	23.4万円
35〜39歳	35.3万円	23.0万円
40〜44歳	37.9万円	23.1万円

正社員は年齢とともに上がりますが、正社員以外は30代からほぼ横ばいです。「正社員以外」には契約社員なども含みます。

60歳までの賃金の差

労働政策研究・研修機構の「ユースフル労働統計2025」では、学校を出てから60歳まで同じ働き方を続けた場合の賃金の合計（生涯賃金）を試算しています。退職金は含みません。

	正社員	フルタイムの非正社員
男性・高校卒	2億2千万円	1億3千万円
男性・大学卒	2億6千万円	1億5千万円
女性・高校卒	1億6千万円	1億1千万円
女性・大学卒	2億1千万円	1億2千万円

男性の高校卒で、およそ9千万円の差です。平均をもとにした試算なので、一人ひとりの金額を示すものではありません。また、これはフルタイムで働き続けた場合の数字です。フリーターの収入を上げる方法は、こちらにまとめています。

フリーターが年収を上げる方法4つ｜深夜手当・年収の壁・資格・正社員「フリーターのままでも、もう少し年収を上げたい」と思っている人は多いと思います。年収を上げる方法は、大きく分けると「時給の高い仕...

なぜ正社員以外で働いているの？

パートやアルバイト、契約社員などで働く人に、今の働き方を選んだ主な理由を聞いた結果です（2025年）。

理由	15〜24歳	25〜34歳
自分の都合のよい時間に働きたいから	58.3％	33.9％
正規の職員・従業員の仕事がないから	3.1％	11.0％

※15〜24歳には学生も含みます。ほかの理由は省略。

25〜34歳では、約9人に1人が「正社員の仕事がないから」と答えています。一方で、自分の都合に合わせて働ける点を選んでいる人のほうが多いこともわかります。

フリーターから正社員になれる割合は？

労働政策研究・研修機構が2021年に東京都の25〜34歳に行った調査（第5回若者のワークスタイル調査）では、フリーターの経験がある人について、次の結果が出ています。

	25〜29歳	30〜34歳	全体
正社員になろうとした人の割合	64.6％	70.5％	68.1％
そのうち、正社員になれた人の割合	63.6％	68.5％	66.6％

正社員になろうとした人の約3人に2人が、実際になれています。ただし、東京都の若者を対象にした調査で、本人の回答をまとめたものなので、全国の誰にでもあてはまる数字ではありません。

また、「何歳までならなれるのか」を示す割合ではないことにも注意してください。この調査は25〜34歳の人が、それまでの経験を答えたものです。

新卒の採用枠に、既卒でも応募できる会社は多い

厚生労働省の労働経済動向調査（2026年8月）によると、2025年度の新卒採用枠で正社員を募集した事業所のうち、73％が「既卒者も応募できた」と答えています。そのうち、実際に既卒者を採用したのは44％でした。

業種	既卒者が応募できた	そのうち採用にいたった
全体	73％	44％
宿泊業・飲食サービス業	89％	37％
医療・福祉	85％	56％
建設業	79％	34％
卸売業・小売業	75％	54％
情報通信業	78％	41％
製造業	60％	34％

ここでいう既卒者は、卒業後すぐにその会社に入った人以外の35歳未満の人です。フリーターに限った数字ではありません。既卒の就職については、こちらにまとめています。

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数字から言えること

ここまでの統計を見て、言えることは3つです。

同じ立場の人は多い：同世代の約18人に1人がフリーターです。今の状況を、必要以上に特別なことと考えなくても大丈夫です。
続けるほど差は広がる：正社員以外の月給は30代からほぼ横ばいで、正社員との差は年齢とともに開いていきます。
動けば変えられる人は多い：調査の範囲では、正社員を目指した人の約3人に2人がなれています。既卒を受け入れている会社も多くあります。

もちろん、フリーターという働き方を選ぶ理由は人それぞれで、正社員になることだけが正解ではありません。ただ、「いつかは正社員に」と考えているなら、早めに動いておくほうが選択肢は広くなります。

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まとめ

フリーター（15〜34歳）は2025年で139万人。同じ年代の約18人に1人
2003年の217万人より減ったが、2022年の132万人から3年で7万人増えた
25〜34歳が80万人、15〜24歳が59万人。男性は64万人、女性は75万人
アルバイトの約9割は年収200万円未満（学生を含む）。正社員以外の月給は30代からほぼ横ばい
東京都の調査では、正社員になろうとしたフリーター経験者の約3人に2人がなれている
新卒採用枠で正社員を募集した事業所の73％は、既卒者も応募できた

参考（2026年11月時点で確認）：総務省「労働力調査（詳細集計）2025年平均」、厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」、厚生労働省「労働経済動向調査（令和8年8月）」、労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2025」、労働政策研究・研修機構「大都市の若者の就業行動と意識の変容」。2003年と2013年の人数は厚生労働省の資料による

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