こんにちは。ブログの管理人のエイジです。
今フリーターをしている人はアルバイトと正社員の違いとかパートと正社員の違いってなんだろうって思うことがあると思います。
一般的には契約内容の違いによって雇用形態は分けられますが、今回はメリットデメリットの面から正社員とアルバイトの違いについて考えてみました。
特に近年は雇用形態の多様化が目立っており、学生からいきなり起業する人やいくつかの仕事を掛け持ちしてフリーランスとしてはたらく人や、副業を公に認める大企業が出てきて、誰もが自分らしく働く道を模索しています。
大学新卒者でも、あえて人とは違いフリーターの道を選ぶといった人たちが増加中。大学中退をしてフリーランスとしてはたらく人も増えており、これは今の世の中的な流れと言えると思います。
かつての正社員信仰は、徐々に崩壊しつつあります。
それぞれの事情に合った雇用形態。違いや新たな関係式を築いてみましょう。
破格待遇のアルバイトも登場
IT系大手が新卒に対して1000万円を初任給として出すとニュースになり、一気に話題になりましたが、今は正社員ではなくても、年収1000万円以上支給。そんな会社が出始めています。
たとえば、多国籍料理店を全国展開するレストランチェーン店では、店を切り盛りできるアルバイトに、昨年実際に1000万円以上を支給。当然のことながら話題を呼びました。
通常なら高くても時給1300～1500円程度。それが、こうしたケースでは時給5000円以上だったり、高額の報奨金が用意されていたりします。
いずれにせよ、正社員顔負けの好待遇。今や、かつての物差しでは到底計れないほど、企業の雇用システムは大きく変化し始めています。
アルバイトでも成果次第で年収1000万円超！
企業動向に詳しい都銀系シンクタンクの調査研究員によると、
「企業にしてみれば、それに見合った売上をあげてくれて、なおかつ必要不可欠なスキル＆キャリアを持っているのなら、たとえ時給5000円以上でも雇い入れたい。
さらに、それが刺激となって社内競争が激しくなるのなら一石二鳥なわけですから、これほど好都合なことはないんです」とのことです。
成果主義が浸透すればするほど、こうした年収1000万円以上のアルバイトは多くの職場で誕生することになるといいます。
もうひとつ、企業側には”システムさえ整えれば、正社員よりアルバイトやパートの方が支給額を上げやすい“といった事情があります。
いくら終身雇用＆年功序列の雇用システムが崩壊しつつあるとはいえ、正社員は正社員。
ゆくゆくは組織の中軸として機能してもらわなければなりません。
アルバイトやパートとは求められるものがまるで違います。
反対に、そうした将来性よりも、目先の働きぶりが重視されるアルバイト、パートは、”今“がすべて。
その時々の成果や必要性に応じて待遇を決定できます。
正社員とは、評価の基準も違うし、扱いもまた当然違ってくるというわけです。
「極端に言えば、ある新規のプロジェクトがあったとして、それが順調なうちはアルバイト、パートを雇用。
機能してもらうものの、そのプロジェクトが終了したら基本的には雇用を打ち切るというのが通常です。
これに対して、社員はそうなりません。配置転換するなどして雇用し続けます。
その意味では、いくら成果主義とはいえ、評価のスパンそのものが長いんです。
多大な成果を出したから今すぐ年収1000万円になるのではなく、まずはボーナスや報奨金などにある程度の評価を反映させた後、さらに次の年の仕事ぶりや成果をじっくり検討する。
そうした中で役職を上げるとか、他の部署の仕事を経験させた上で将来的に経営の一翼を担ってもらうなど、また違った展開が用意されているんです。
その意味では、たとえアルバイトが年収1000万円になり、正社員がそれを大きく下回ったとしても、それをもって単純に”だから、アルバイト“とはとても言えません。
それぞれまったく違う雇用形態なのですから、その性質をよく理解した上で選択すべきだと思うんです」
それぞれの事情や目的、価値観に応じて取捨選択。それが何より大事と指摘すします。
あくまでも職能本位。雇用形態の別はない！
ただし、アルバイトでも会社によっては破格の待遇を用意していると聞いて、すぐその気になるのは考えものです。
単純に考えて、年収1000万円につながる時給5000円以上を実現するには、それ相当のハードワークが要求されます。
生半可な気持ちでは、到底勤まらないと覚悟しておいた方がよいのです。
外食産業で同じくアルバイトに上限のない時給制度を設けている会社の人事課チーフによると、
「時給を決めるのは、細かい職能チェックシステムと、現場での厳しい評価。
当社ではアルバイトに限らず、現場での職能を5段階に分けているのですが、どこまで達成できているかによって時給や待遇を決めているんです。
もちろん、社員については本社の人事課で決めますが、それ以外は店長以下、職場のスタッフで決定。本社の了承を得た上で支給されます。
現在のところ、年収1000万円を超えているアルバイトは１人だけ。
もともと外食産業でのキャリアがあり、数人をたばねながら地域全体の売上げを上げていくといった、戦略的な業務を担当している人が達成しています。
それ以外では、現場のスタッフとして時給2000～3000円クラスがちらほらいるという程度でしょうか」
いずれも、かなりハードな業務といいます
また、この年収1000万円を超えているアルバイトについては、社内の課長職以上の能力があると高く評価。
年齢も29歳と高く、近い将来、自分の店を出店したいとあえてアルバイトという雇用形態を選択しているということです。
「当社にはなかった流通システムの開拓や、新商品の開発サポートを次々手がけてくれている。
いつでも正社員にとは言っていますし、新しくお店や会社を立ち上げる場合でも、資本提携も含めてぜひ一緒に仕事をしたいと考えています。
逆に言うと、それくらいの人じゃないと、時給5000円以上得ることは到底不可能。
年収1000万円には、それなりの資質が必要なんです」
時給としてはかなり高い2000～3000円についても同様。
「最低でも現場マネージャー程度の能力が必要。職能レベルでは20段階中12～14程度をクリアしていなければなりません」ということです。
事実、現場では給仕役以外に、売上げを見ながらスタッフにドリンク類のおかわりを積極的に取るよう指示出しをするほか、そのタイミングや言葉遣いなどについても細かく指導しています。
顧客にとっては快適でサービスの行き届いた店と思わせながら、”もう一杯、おかわりを頼もうか“といった気持ちにさせるよう、あの手この手を繰り出します。
若手の社員たちも、このアルバイトの指示を着実に実行。
違和感がないのかといった疑問には、
「職能レベルが明らかに上だし、成果主義が徹底されている職場では、雇用形態よりスキルの有無によって上下関係が決定されています。
アルバイトだから、正社員だからといった区別は、ことうちに限ってはまるでないというのが実際です。
能力が低いからアルバイトをしているというのではなく、そうした雇用形態が自分にとってベストだからあえて正社員は選ばない、が基本。
そうした意識が浸透しているんですよね」
大切なのは、確かなスキルを身につけること
こうした傾向は、今後ますます強くなること必至です。
既に２年前の労働白書でも、アルバイトの実態調査として、学校を卒業後、すぐに正社員として就職しなかった人たちにその理由を尋ねたところ、４割弱の人が「正社員として仕事に就く気がなかった」と回答しています。
企業にとっても、今後自在に不採算部門を縮小し、好収益事業への人材シフトを容易にさせるこの動きは願ってもないことです。
休職者のニーズが高まっていることもあり、雇用の多様化が一層進むことは間違ありません。
正社員、契約社員、パート、アルバイト、派遣社員など。
選択する際には、それぞれのメリット、デメリットをきちんと把握した上で、最も希望に近い雇用形態を選ぶことです。
「ただし、無目的に短期のアルバイトを繰り返すのは大きなマイナス。
いつまでも十分な技能の開発が行われないことになりますから、時給アップどころか年齢とともに尻すぼみ的状況に陥ることになるので注意することです」
とは、前出の都銀系シンクタンクの調査研究員。
たとえアルバイトでも、そこで確かな技術やスキルを身につけられるよう、最大限の努力をすべきと指摘しています。
「結局、どういう雇用形態であれ、必要とされる人材であることが絶対条件。
違いをもたらす違いはスキルにあるんです。それさえ満たしていれば、それこそ想像以上の展開が見込めると思うんですよね。
将来的なプランと照らし合わせて、理想の雇用形態を選ぶことですね」
正社員神話は本当に終わったのか？
会社によっては破格の待遇が用意されているアルバイトやパート、契約社員。
かつてのように、正社員が絶対的優位に立っていた時代は、本当に終わるのだろうか？
長年人事畑を歩んできた大手家電メーカーの採用担当課長に聞いてみると、
「人材の流動化が進み、成果主義導入企業が増加するにつれて、いわゆる非正社員を取り巻く労働環境はどんどん整備されてくる。
能力があるなら、たとえ非正社員でもどんどん取りたてていこうという気運が高まっているため、こと待遇面に限っては差が縮んでくる傾向にはあると思います」とのこと。
一般的にはまだまだでも、近い将来、多くの職場でそれほど大きな違いがなくなるのではないかと指摘します。
しかし、一方では「しっかりとした技能を持たないまま、渡り鳥的に企業を往き来する人たちが増えることも考えられる。
その点では、やはりスキルやキャリアを身につけるなら正社員。その構造は変わらないと思います」
正社員とアルバイトの違いをメリットデメリットから説明
正社員
正社員のメリット
組織の基幹社員として、ジョブローテーションを経験できるなど、幹部候補生としてのキャリアを磨くことができます。
長期ビジョンに照らし合わせた形で様々な教育を受けることから、10年後、20年後の成長が期待できます。
また、会社が蓄えている様々なノウハウや文化も享受できます。
正社員のデメリット
組織のルールに従って配属先や役割を命じられるので、好きな仕事に就けるとは限りません。
待遇についても、いくら成果主義が導入されているとはいえ、一気に倍の給与になることはまずなりません。
年俸契約や報奨金制度の導入企業でない以上、昇給、ボーナスの上限が決まっています。
契約社員
契約社員のメリット
持ち前の技術やスキル、キャリアによっては、それこそ破格の待遇を受けることができます。
期間や勤務時間、仕事内容なども、場合によってはお互いに話し合うことができ、正社員より自由がききます。
収入も同様。能力次第では社員規定に留まらず、より高い収入を得ることが可能です。
契約社員のデメリット
先々の保証はありません。
事業がうまくいかなかったり、会社の経営そのものが苦しくなってくると、リストラの対象になりやすいです。
単年度契約であることも多く、職能がそれほど高くない場合は、正社員になりたくてもなれません。
何年勤務しても昇格できないといったデメリットももちろんあります。
アルバイト
アルバイトのメリット
勤務時間、勤務日数など、話し合いによってある程度の融通を持たせることができます。
また、短期のアルバイトも可能なので、ほかにやりたいことがある場合などは、それを実現するための手段として活用することも可能です。
場合によっては別の仕事を掛け持ちすることもできます。
アルバイトのデメリット
通常は、あくまでも時間給。
職能が低いうちは、いくら頑張っても社員のようにボーナスに反映されたり、会社の業績がよいからといって待遇がアップしたりすることはまずありません。
キチンとしたスキルが身につきにくい、次の仕事につながりにくいといった点も大きなマイナスになりえます。
パート
パートのメリット
好きな時間に、好きな分だけ働けばいいといった勤務が可能。
正社員ほど企業の論理によって動かなくていいといった気軽さがあります。
一定の技術や経験があれば、同じパートでも優遇されることもあります。
会社の業績について、それほどの責任を感じなくてもいいのもメリットです。
パートのデメリット
アルバイトとも共通するが、会社の状態によっては、突然整理の対象になりやすいです。
また、ある程度社員並みに働きたいと思っても、逆に出社日数を限られてしまったり、仕事内容についても最初から制限されてしまうことが多いです。
スキルの向上が見込めない点もデメリットのひとつです。
まとめ
働き方が多様になり、アルバイトやパートでも年収1000万円が稼げるような時代に突入してきました。
副業も盛んになり、世の中の方向性はより成果主義に進んでいます。
そしてその全てのベースにあるのはいかに企業にとって必要とされる人間であるかです。
フリーターや大学中退、ニートの人でスキルがない人は長い視点でしっかりと教育をしてくれる正社員に最初になると良いでしょう。
そしてスキルがついた後にまたフリーターやフリーランスとなり、存分に自分が送りたいライフスタイルを送るのが良いのかなと思います。
現時点でスキルがない人はまずは迷わず人材紹介会社に登録するのが最短の道だと思います。
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